給湯器の補助金2026|対象機種といくらもらえるか

給湯省エネ2026事業では、エコキュート10万円/台・ハイブリッド給湯機12万円/台・エネファーム17万円/台が加算込みの上限です。 対象は高効率な3機種に限られ、着工は2025年11月28日以降、契約より前の着工は対象外という順番のルールがあります。

給湯器が壊れて急いで買い替えたいけれど、「どの給湯器なら補助金が出るのか」がよく分からない、という方は多いと思います。実は、ガス給湯器全般が対象になるわけではなく、国の補助金は高効率な給湯器（エコキュート・ハイブリッド給湯機・エネファーム）に限られています。

そして、同じエコキュートでも「7万円のもの」と「10万円のもの」があります。 差は3万円の性能加算で、条件は「インターネットに接続でき、天気予報や日射量予報に連動して昼間の沸き上げをシフトする機能」を持つかどうかです。カタログの型番が1文字違うだけで、この3万円が付いたり付かなかったりします。

この記事では、機種ごとの補助額と加算の要件、対象製品の見分け方、東京都の上乗せ、そして給湯器特有の「契約前着工」の落とし穴を、一次情報にもとづいて整理します。

給湯器の補助金の全体像

給湯器の買い替えに使える補助金は、次の3層で考えると分かりやすくなります。

1. 国の制度：「給湯省エネ2026事業」。対象機種はエコキュート・ハイブリッド給湯機・エネファームの3種類に限られます
2. 都道府県の上乗せ制度：東京都のように、国の補助にさらに上乗せする制度を用意している自治体があります
3. 市区町村の制度：市区町村単位で独自の給湯器補助を実施している例もあります

一般的な都市ガス給湯器や、灯油ボイラーなど高効率と認められていない給湯器は、国の制度の対象になりません。 まずはお使いの給湯器がどの種類に該当するかを確認しましょう。

【国の制度】給湯省エネ2026事業（機種別の補助額）

給湯省エネ2026事業は、経済産業省・国土交通省・環境省が連携して実施する「住宅省エネ2026キャンペーン」を構成する事業のひとつです。

機種別の補助額

撤去加算（既存機器を撤去する場合）

エネファームは基本額だけで最も高い水準（17万円/台）ですが、性能加算の対象にはなっていません。撤去加算は予算額36億円を目途に実施とされており、本体の予算とは別枠で管理されています。

★エコキュートの性能加算3万円がもらえる条件

エコキュートで基本額7万円を受け取るには、次の条件を満たす機種であることが必要です。

• 省エネ法上のトップランナー制度において、2025年度目標基準値以上の性能を備えていること
• インターネットに接続可能で、天気予報や日射量予報に連動して昼間の沸き上げをシフトする機能を有すること
• または「おひさまエコキュート」であること

そのうえで、性能加算3万円が付くのは次の条件です。

• 基本要件を満たす機種と比べて5%以上CO2排出量が少ないものとして、2025年度の目標基準値＋0.2以上の性能値を有するもの

「昼間の沸き上げをシフトする機能」は、機種によっては台所リモコンや無線LANアダプターを設置することで要件を満たせる場合があります。 本体は対象でも、アダプターを付けないと要件を満たさないというケースがあるため、見積書にリモコン・アダプターが含まれているかを確認してください。

ハイブリッド給湯機の要件と加算2万円

基本額10万円の対象になるには、次の3つをすべて満たす必要があります。

1. 電気式ヒートポンプとガス補助熱源機を併用するシステムで、貯湯タンクを持つ機器であること
2. 年間給湯効率が108%以上であること（日本ガス石油機器工業会の規格JGKAS A705にもとづく）
3. インターネットに接続可能な機種で、昼間の再エネ電気を積極的に自家消費する機能を有すること

性能加算2万円が付くのは、次の条件です。

• 年間給湯効率が116.2%以上であること
• かつ、基本の性能要件の機種と比べて5%以上CO2排出量が少ないものとして認定されていること

「108%以上」と「116.2%以上」の8.2ポイントの差が、2万円の分かれ目です。 カタログの年間給湯効率の数値を確認してください。

エネファームは加算なしで17万円

エネファームは基本額17万円のみで、性能加算はありません。3機種の中では最も高い基本額ですが、機器本体の価格も高くなる傾向があります。

対象になる住宅のパターン

• 新築注文住宅（建築主が申請者）
• 新築分譲住宅（購入者が申請者）
• 既存住宅のリフォーム（工事発注者が申請者）
• 既存住宅の購入（購入者が申請者。販売者による機器交換が条件）

戸建住宅はいずれか2台まで、共同住宅等はいずれか1台までが補助の対象になります。「いずれか」とあるとおり、エコキュート1台＋エネファーム1台という組み合わせでも構いません。

個人が申請する場合はJ-クレジット制度への参加意思表明が必要

見落とされやすい要件です。個人が補助対象者になる場合、J-クレジット制度への参加意思表明が必要とされています。手続きは申請書の中で行うため、事業者に確認しておいてください。

予算の消化状況（2026年9月時点）

公式サイトの予算執行状況では、本体の予算が42%、撤去加算の予算が21%と表示されています。

撤去加算のほうが消化が遅い一方で、予算額が36億円と小さいため、本体より先に枠が尽きる可能性もあります。 電気蓄熱暖房機や電気温水器の撤去を伴う工事を予定している方は、早めに動くほうが確実です。

対象製品かどうかの確認方法

「うちが選んだ機種は対象なのか」「性能加算は付くのか」を確かめる方法は3つあります。

1. 住宅省エネ2026キャンペーンの補助対象製品一覧で型番を検索する
2. 登録事業者に型番を伝えて確認してもらう（事業者は対象製品を把握しています）
3. カタログで年間給湯効率・トップランナー基準達成率を確認する（ハイブリッドなら108%／116.2%が境目）

同じシリーズでも、貯湯タンクの容量や無線LAN機能の有無で型番が分かれ、加算の可否が変わることがあります。 「このメーカーなら大丈夫」と考えず、見積書に記載された型番そのもので確認してください。

3機種の使い分け方

給湯器選びに迷ったときの目安として、それぞれの特徴を整理します。

• エコキュート：3機種の中では本体価格が比較的抑えやすい傾向があります。ただし貯湯タンクの設置スペースが必要です
• ハイブリッド給湯機：ヒートポンプとガスを使い分けるため、使用量が多い家庭でも湯切れしにくいのが特徴です
• エネファーム：発電と給湯を同時に行うため、電気代の削減効果が期待できます。ただし本体価格が高めです

補助額が高い順とおすすめ順は一致しません。 お使いの燃料（電気かガスか）、設置スペース、家族の人数と使用量によって適した機種が変わります。 補助額だけでなく、機器の価格差とランニングコストを含めて施工業者に相談してください。

★申請タイミング（給湯器特有の落とし穴）

給湯器は「壊れてから急いで交換したい」という状況になりやすい設備です。しかし、給湯器の設置に着手する前に、登録事業者との契約を済ませておく必要があります。 契約前に工事を始めてしまうと、その時点で補助の対象外になります。

タイミングを整理すると次のとおりです。

1. 登録事業者を探し、見積りを取る（この段階では着工していないので問題なし）
2. 契約を結ぶ
3. 給湯器の設置に着手する（この着手日が契約日より後でなければ補助対象になりません）
4. 工事が完了し、引き渡し・利用開始を迎える
5. 事業者が交付申請の手続きを行う

急いでいるときほど「とりあえず今日交換してもらってから、あとで補助金の手続きをする」と考えがちですが、この順番だと補助が受けられません。

着工期間は2025年11月28日から予算の上限に達するまで（遅くとも2026年12月31日まで）です。

給湯器が故障したときの動き方（補助金を使いたい場合）

給湯器は突然壊れることが多く、「今日中にお湯が使えるようにしたい」という状況になりがちです。補助金を使いたい場合は、次の順番を守ってください。

1. 給水バルブを閉めるなどの応急処置をしながら、登録事業者に連絡する
2. 登録事業者に見積りを依頼する（この段階では着工していないので問題なし）
3. 契約を結ぶ
4. 契約後に設置工事に着手する

「今すぐ直したいので、来てもらってその場で契約から工事まで一気に進めてもらう」という進め方であれば、補助金の対象から外れることはありません。 問題になるのは「契約前に工事だけ先に済ませてしまう」ケースです。急いでいる場合でも、契約を結ぶタイミングさえ守れば補助金を諦める必要はありません。

一方で、次の場合は補助金を使えないと割り切る判断も必要です。

• その日のうちに来てくれる業者が登録事業者ではない場合
• 在庫の関係で、対象製品ではない機種しか手配できない場合
• 性能加算の対象機種が納期2か月待ちで、それまで待てない場合

補助金は10万円前後です。 お湯が使えない生活を1か月続けるかどうかは、金額だけでは決められません。

都道府県・市区町村の上乗せ（東京都の例）

国の補助に加えて、自治体が独自の上乗せ補助を用意していることがあります。ここでは東京都の例を紹介します。窓口は公益財団法人東京都環境公社が運営する「クール・ネット東京」です。

令和8年度「熱と電気の有効利用促進事業」

対象はヒートポンプ給湯器またはハイブリッド給湯機です。太陽光連動機能・再エネ電力契約・DR実証参加のいずれかを満たす必要があります。 設置期間は令和8年4月1日から令和11年3月30日まで、事前申込みの受付開始は2026年5月29日です。

国の補助との併給は原則可能ですが、交付決定通知書等の提出が必要になります。

東京都以外にお住まいの方も、同様の上乗せ制度がある可能性があります。 お住まいの自治体の公式サイトで直接ご確認ください。

いくらもらえるか（試算）

ケース1: 灯油ボイラーからエコキュートへ（東京都外・国の補助のみ）

• エコキュート（性能加算対象機種）に交換
• 灯油ボイラーは撤去加算の対象機器（電気温水器・電気蓄熱暖房機）ではないため、撤去加算なし
• 基本額7万円＋性能加算3万円＝10万円

ケース2: 電気温水器からエコキュートへ（東京都外・国の補助のみ）

• 既存の電気温水器を撤去して、エコキュート（性能加算対象機種）に交換
• 基本額7万円＋性能加算3万円＋電気温水器撤去加算2万円＝12万円

同じエコキュートでも、撤去する機器の種類で2万円変わります。

ケース3: 電気蓄熱暖房機を撤去してハイブリッド給湯機へ（東京都内・国＋都を併用）

対象経費の実額が上限です。 補助額の合計が工事費を上回る場合、超えた分は支給されません。

ケース4: 電気蓄熱暖房機を2台撤去してエコキュートへ（東京都外）

• 基本額7万円＋性能加算3万円＝10万円
• 電気蓄熱暖房機の撤去加算 4万円×2台＝8万円（2台までが上限）
• 合計 18万円

蓄熱暖房機を複数台使っている家庭では、撤去加算だけで8万円になります。 この加算は予算36億円の別枠で管理されており、消化率は21%です。 撤去を伴う工事を検討している方は、枠が残っているうちに動くほうが確実です。

ケース5: 集合住宅でエネファームに更新

• エネファームは性能加算の対象外のため、基本額17万円のみ
• 共同住宅等は1台までが国の補助対象
• 都道府県の上乗せは、東京都の場合、対象がヒートポンプ給湯器・ハイブリッド給湯機のため、エネファームは都の上乗せの対象外です

ケース6: 戸建てでエコキュートとエネファームを1台ずつ設置

• 戸建住宅は「いずれか2台まで」が対象なので、機種を混ぜても構いません
• エコキュート（加算込み）10万円＋エネファーム17万円＝27万円
• 撤去する既存機器があれば、さらに加算されます

ケース7: 都市ガス給湯器からハイブリッド給湯機へ（既存機器の撤去加算なし）

• 都市ガス給湯器は撤去加算の対象機器（電気温水器・電気蓄熱暖房機）に含まれないため、撤去加算は適用されません
• 基本額10万円＋性能加算2万円＝12万円

併用できるか

国の給湯省エネ2026事業と自治体独自の上乗せ制度は、多くの場合併用できます。ただし次の点に注意してください。

• 同一の設備・同一の経費に対する二重受給はできません（対象経費の実額が上限）
• 自治体側の制度で「国の補助との併給不可」と明記されている場合は使えません
• 併用時は交付決定通知書などの提出が必要になることがあります
• 前年度事業ですでに補助を受けている場合：給湯省エネ2025事業で補助を受けた住宅は、2026年度は対象外です
• 先進的窓リノベ2026事業（窓の断熱改修）とは対象設備が違うため、同じ住宅で両方を使うことは可能です
• 東京都・東京都環境公社が実施する他の助成との重複受給はできません

申請の流れ

1. 登録事業者を探す：国・自治体とも、事前登録した施工業者・販売業者を通じて手続きします
2. 見積り：機種の型番、性能加算の対象になるか、撤去加算が付くかを書いてもらいます
3. 東京都の制度を使う場合は事前申込み：契約・工事の前に事前申込みを済ませます
4. 契約を結ぶ
5. 設置工事の着手：契約後に着工します
6. 予約・交付申請（事業者が実施）：工事完了後、事業者が手続きを行います
7. 補助金の還元：工事代金への充当、または後日の現金還元というかたちで消費者に渡ります

補助金がいつどのように手元に来るかは、事業者との契約内容によります。 工事代金から差し引く方式か、後日返金される方式かを契約前に確認してください。

見積りで必ず確認したい5点

1. 機器の型番（性能加算の対象かどうかを判定する根拠）
2. リモコン・無線LANアダプターが含まれているか（エコキュートは機種によってこれが要件を満たす鍵になります）
3. 撤去する既存機器の種類（電気温水器なら2万円、電気蓄熱暖房機なら4万円の加算）
4. 補助額の内訳と合計
5. 東京都など自治体の上乗せの対象になるか

この5点が見積書に書かれていれば、いくら戻るかを自分で検算できます。書かれていない場合は追記を依頼してください。

注意点（対象外になるケース）

• 一般的な都市ガス給湯器・灯油ボイラーへの交換：高効率給湯器（エコキュート・ハイブリッド・エネファーム）以外は国の制度の対象外です
• 契約前に工事を始めた場合：着工日が契約日より前だと補助対象になりません
• 性能要件を満たさない機種を選んだ場合：エコキュートで昼間シフト機能がない、ハイブリッドで年間給湯効率108%未満といったケースは対象外です
• 台数の上限を超えた場合：戸建2台・共同住宅等1台を超える分は対象外です
• 撤去加算の対象外の機器を撤去した場合：都市ガス給湯器・灯油ボイラーの撤去には加算が付きません
• 前年度事業ですでに補助を受けている場合：給湯省エネ2025事業で補助を受けた住宅は2026年度は対象外です
• 予算上限に達した場合：必ずもらえるものではありません。本体42%・撤去加算21%と消化が進んでおり、想定より早く受付が終了することがあります

お住まいの自治体で探す方法

この記事で紹介した東京都の上乗せ制度は一例です。全国の自治体を網羅しているわけではないため、お住まいの地域の制度は次の方法で確認してください。

• お住まいの市区町村の公式サイトで「給湯器 補助金」「エコキュート 補助金」を検索する
• 都道府県の環境部局のページを確認する
• 給湯省エネ2026事業の登録事業者に相談する（自治体の上乗せ制度に詳しいことが多いです）

よくある質問

都市ガスの通常給湯器でも補助金は使えますか?

いいえ。国の給湯省エネ2026事業は、エコキュート・ハイブリッド給湯機・エネファームの3種類に限定されています。一般的な都市ガス給湯器や灯油ボイラーは対象外です。

エコキュートの補助金はいくらですか?

基本額7万円、性能加算が付く機種なら合計10万円です。さらに電気温水器を撤去すれば2万円、電気蓄熱暖房機を撤去すれば4万円（2台まで）が加算されます。

性能加算3万円はどんな機種で付きますか?

基本要件を満たす機種と比べて5%以上CO2排出量が少なく、2025年度の目標基準値＋0.2以上の性能値を有するものが対象です。カタログや補助対象製品一覧で型番を確認してください。

ハイブリッド給湯機の加算2万円の条件は?

年間給湯効率が116.2%以上（JGKAS A705にもとづく）であり、かつ基本の性能要件の機種と比べて5%以上CO2排出量が少ないと認定されている機種です。基本額10万円の要件は年間給湯効率108%以上です。

給湯器が壊れてすぐ交換したい場合はどうすればいいですか?

補助金を使いたい場合は、修理・交換前に登録事業者と契約する必要があります。契約前に工事へ着手すると補助の対象外になるため、急いでいても登録事業者への相談を先に行ってください。その場で契約してから工事に入るなら、当日中の対応でも補助金は使えます。

個人で直接申請できますか?

いいえ。申請の手続きは登録事業者が代行するしくみです。個人が国や自治体に直接書類を提出するわけではありません。

複数台の給湯器を同時に交換した場合はどうなりますか?

戸建住宅は「いずれか2台まで」、共同住宅等は1台までが国の補助の対象です。機種を混ぜることもでき、エコキュート1台＋エネファーム1台という組み合わせも可能です。

エネファームとエコキュート、どちらが補助額は高いですか?

基本額だけで比較するとエネファーム（17万円/台）がエコキュート（7万円/台）より高く設定されています。ただしエコキュートは性能加算3万円と撤去加算（最大4万円）を組み合わせられるため、条件次第では17万円に届くこともあります。

撤去加算はどんな機器を撤去したときに付きますか?

電気蓄熱暖房機（4万円/台・2台まで）と電気温水器（2万円/台・基本額と同数まで）の2種類だけです。都市ガス給湯器や灯油ボイラーの撤去には加算が付きません。

エネファームは東京都の上乗せの対象になりますか?

東京都の「熱と電気の有効利用促進事業」の対象は、ヒートポンプ給湯器またはハイブリッド給湯機です。エネファームはこの制度の対象外です。

無線LANアダプターは自分で後から付けてもいいですか?

エコキュートの基本要件には「インターネットに接続可能で、昼間の沸き上げをシフトする機能」が含まれており、機種によっては台所リモコンまたは無線LANアダプターの設置で要件を満たせるとされています。申請の対象になるかは事業者に確認し、見積書に含めてもらってください。

3機種のうち、自分の家に合うのはどれですか?

お使いの燃料（電気かガスか）、設置スペース、家族の人数と使用量、電気代・ガス代のプランによって向き不向きが変わります。補助額だけでなくランニングコストと機器本体の価格差も含めて、施工業者に相談しながら決めてください。

前の年に給湯器の補助金を受けています。今年も使えますか?

給湯省エネ2025事業で補助を受けた住宅は、2026年度は対象外です。

免責事項: 本記事の内容は2026年9月5日時点で確認できた情報にもとづきます。補助額・加算要件・対象要件・受付状況・予算消化率は変更される場合があるため、申請前に必ず給湯省エネ2026事業の公式サイトおよびお住まいの自治体の公式ページで最新の内容をご確認ください。

出典（一次情報）

• 給湯省エネ2026事業【公式】
• 給湯省エネ2026事業「事業概要」
• 給湯省エネ2026事業「ヒートポンプ給湯機（エコキュート）」
• 給湯省エネ2026事業「ハイブリッド給湯機」
• 住宅省エネ2026キャンペーン【公式】
• クール・ネット東京「令和8年度 熱と電気の有効利用促進事業」